2026年1月に実施されたNF・株主還元70ETF（2529）の構成銘柄見直しについて調べました。
前回（2025年）の記事はこちら。
構成銘柄
2026-01-30時点、評価額降順
- 小松製作所（東P・6301）
- ENEOSホールディングス（東P・5020）
- 三菱商事（東P・8058）
- 日本郵政（東P・6178）
- 東京瓦斯（東P・9531）
- INPEX（東P・1605）
- 三井物産（東P・8031）
- 味の素（東P・2802）
- 信越化学工業（東P・4063）
- 京セラ（東P・6971）
- 大成建設（東P・1801）
- アステラス製薬（東P・4503）
- 本田技研工業（東P・7267）
- 大和ハウス工業（東P・1925）
- キヤノン（東P・7751）
- 日本製鉄（東P・5401）
- 日本郵船（東P・9101）
- デンソー（東P・6902）
- ブリヂストン（東P・5108）
- 日本たばこ産業（東P・2914）
- アサヒグループホールディングス（東P・2502）
- 積水ハウス（東P・1928）
- セブン＆アイ・ホールディングス（東P・3382）
- NTT（東P・9432）
- SUBARU（東P・7270）
- ソフトバンク（東P・9434）
- KDDI（東P・9433）
- オリンパス（東P・7733）
- 日東電工（東P・6988）
- 商船三井（東P・9104）
- リクルートホールディングス（東P・6098）
- 東レ（東P・3402）
- 三菱ケミカルグループ（東P・4188）
- 川崎汽船（東P・9107）
- 西日本旅客鉄道（東P・9021）
- シマノ（東P・7309）
- いすゞ自動車（東P・7202）
- アイシン（東P・7259）
- エーザイ（東P・4523）
- 出光興産（東P・5019）
- TOPPANホールディングス（東P・7911）
- LINEヤフー（東P・4689）
- 大日本印刷（東P・7912）
- 双日（東P・2768）
- AGC（東P・5201）
- 積水化学工業（東P・4204）
- ヤマハ発動機（東P・7272）
- 大東建託（東P・1878）
- 日産自動車（東P・7201）
- 明治ホールディングス（東P・2269）
- 小野薬品工業（東P・4528）
- 神戸製鋼所（東P・5406）
- 三井化学（東P・4183）
- 三越伊勢丹ホールディングス（東P・3099）
- トレンドマイクロ（東P・4704）
- NIPPON EXPRESSホールディングス（東P・9147）
- マツダ（東P・7261）
- リコー（東P・7752）
- ユー・エス・エス（東P・4732）
- 王子ホールディングス（東P・3861）
- 日産化学（東P・4021）
- 東ソー（東P・4042）
- アマダ（東P・6113）
- 電通グループ（東P・4324）
- 三和ホールディングス（東P・5929）
- ヤクルト本社（東P・2267）
- セイコーエプソン（東P・6724）
- パーソルホールディングス（東P・2181）
- LIXIL（東P・5938）
- SANKYO（東P・6417）
除外
2025-01-31時点の評価額降順
- クボタ（東P・6326）
- 塩野義製薬（東P・4507）
- ソフトバンクグループ（東P・9984）
- 住友商事（東P・8053）
- 丸紅（東P・8002）
- キリンホールディングス（東P・2503）
- ネクソン（東P・3659）
- 住友金属鉱山（東P・5713）
- 参天製薬（東P・4536）
- ローム（東P・6963）
- 住友化学（東P・4005）
- ニコン（東P・7731）
- 日本碍子（東P・5333）
- SGホールディングス（東P・9143）
- 野村不動産ホールディングス（東P・3231）
- ヤマトホールディングス（東P・9064）
- ヤマハ（東P・7951）
- 三菱瓦斯化学（東P・4182）
- SUMCO（東P・3436）
業種による偏りは感じられず。
商社：住友商事（東P・8053）、丸紅（東P・8002）
製薬：塩野義製薬（東P・4507）、参天製薬（東P・4536）
運輸：SGホールディングス（東P・9143）、ヤマトホールディングス（東P・9064）
化学：住友化学（東P・4005）、三菱瓦斯化学（東P・4182）
半導体：ローム（東P・6963）、SUMCO（東P・3436）
といったところが、それぞれグループにまとめられる程度でしょうか。
追加
2026-01-30時点の評価額降順
- 味の素（東P・2802）
- 信越化学工業（東P・4063）
- 京セラ（東P・6971）
- アサヒグループホールディングス（東P・2502）
- セブン＆アイ・ホールディングス（東P・3382）
- 日東電工（東P・6988）
- リクルートホールディングス（東P・6098）
- 東レ（東P・3402）
- 三菱ケミカルグループ（東P・4188）
- 西日本旅客鉄道（東P・9021）
- シマノ（東P・7309）
- LINEヤフー（東P・4689）
- 積水化学工業（東P・4204）
- 三越伊勢丹ホールディングス（東P・3099）
- ユー・エス・エス（東P・4732）
- 王子ホールディングス（東P・3861）
- 三和ホールディングス（東P・5929）
- ヤクルト本社（東P・2267）
- SANKYO（東P・6417）
こちらも業種による偏りはなさそうに見えます。一方で、除外の方と業種の重複があり、化学の信越化学工業（東P・4063）と三菱ケミカルグループ（東P・4188）と積水化学工業（東P・4204）がそれにあたります。信越化学工業（東P・4063）は半導体グループとしても重複しています。
感想など
今年の入替は去年と同じ19銘柄でした。
去年は自動車関連銘柄が複数追加されましたが、今年は除外追加どちらもなしでした。
業種の傾向は感じられず、株価が上昇している銘柄が除外され、出遅れている銘柄が追加された印象です。個人的にはヤクルト1000特需が剥落したヤクルト本社（東P・2267）の今後に興味があり。保有してはいませんが、乳酸菌飲料は新しく参入する企業もあり、レッドオーシャンの様相を呈してします。
NEXT FUNDS 野村株主還元70連動型上場投信について調べた記事はこちら。
